教授 吉田 正之MASAYUKI YOSHIDA

2017年~2020年 領域学修主担当

専門分野
法学
研究室
人文社会科学系F棟
所属/前職
人文社会科学系(創生学部・法学部)

受験生へのメッセージ

今の高校の教育は、我々のころとは違い、社会の様々な問題に目を向ける機会が用意されているように思います。いろいろな機会を捉えて、身近なところからでも、自分が感じる課題の芽を大切にしてください。そして、その芽を育てる手助けができればと考えています。

略歴

1960年、和歌山市生まれ。1984年3月、金沢大学法文学部法学科卒業。同年4月、一橋大学大学院法学研究科経済法専攻修士課程に入学し、会社法を専攻する。修士論文「株式会社の分割と資産の一部出資-フランス法における株主,債権者の保護を中心として」にて、法学修士取得。1989年3月、一橋大学大学院法学研究科経済法専攻博士課程単位修得退学。同年4月、山形大学人文学部法学科専任講師に就任。2003年4月、新潟大学法学部教授に就任。2004年4月、新潟大学大学院実務法学研究科教授に就任。2016年10月、新潟大学法学部担当。2017年4月、新潟大学創生学部担当予定。

関心のある教育研究開発テーマ

テーマ1
株式会社の債権者保護
テーマ2
株式会社の組織再編における債権者保護
テーマ3
株式会社の監査役の責任

研究キーワード

債権者保護
組織再編
M&A
監査役
auditor
情報開示
disclosure

関心のある課題

  • まちづくり
  • 幸せな暮らし方
  • 株式会社の適正な活動
  • 株式会社との関わり方

学生時代からどのように課題発見・探求を続けてきましたか?
課題解決のためにどのようなアプローチをとりましたか?
どのような教育・研究をしてきましたか?

個人商人の家に生まれ、経済活動に関心を持ち、学部時代から株式会社法を学んできました。株式会社との関わりの中で、株式会社を取り巻く債権者がどのように保護されるのかについて関心を持ち、組織再編などいくつかの場面で、どのような制度が存在し、どのように機能しているのか研究してきました。その他、故郷の市街地の衰退の様から、「まちづくり」にも関心を持ち、何人かの仲間とともに各地の実態調査にも取り組んでいます。いまだ「まちづくり」に特効薬はありませんし、そもそもどのような「まちづくり」がよいものかについても確信を持つに至りませんが、会社法とは別に大きな関心を持っています。

創生学部の教員として挑戦したいこと

平成元年から大学教員として法学教育に関わってきました。学部学生の卒業後の進路は様々であり、大学教育に対するニーズも様々です。ただ、既存の学部では、学部の用意したメニューを学生に提供することが中心ですが、創生学部では学生が主体的に自分の課題にそったメニューを作り、自ら学んでゆく学部であると認識しています。創生学部では、学生の持つ課題を大切にし、その解決をサポートすべく、他の教員と密接に連携しながら教育を進めたいと考えています。

メッセージ

高校生

今の高校の教育は、我々のころとは違い、社会の様々な問題に目を向ける機会が用意されているように思います。いろいろな機会を捉えて、身近なところからでも、自分が感じる課題の芽を大切にしてください。そして、その芽を育てる手助けができればと考えています。

新大生

もう既に新潟大学に入学して学んでいる方は、どのような目標を立てているでしょうか。目標は各自違うと思います。我々教職員は皆さんの目標達成を手助けします。どうぞ、我々を有効に利用してください。

卒業生

大学時代に身につけたものは、自覚がなくとも、皆さんの血肉となっているはずです。ただ、身につけた知識やスキルも時間が経てば陳腐化するものがたくさんあります。知識やスキルをリロードしブラッシュアップするために大学が役に立つのであれば、いつでも利用してください。卒業した大学もまた皆さんの財産です。

企業関係者

地域が豊かに存続していくためには、企業の方々の力が不可欠です。企業は、地域の経済はもちろん文化の維持発展に大きく寄与しています。大学には様々な専門家がそろっています。企業の求めに応じることができる面が多々あると思います。ご利用いただければ幸いです。

地域の方

大学の教職員も、地域に生活する者です。大学もまた、地域に根ざし地域とともに存在しています。これからの新潟大学は、これまで以上に地域のニーズに応えていかなければなりません。どうかよろしくお願いいたします。